仕事がパンクで退職したい

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仕事がパンクで退職したい!【他人より自分の価値観を大事にすべき本当の理由とは?】

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仕事がパンクで退職したい

仕事の量が多すぎてもう限界、許容オーバーでパンク!もう退職したい。といったことはないでしょうか。このサイトでは、企業体質によって仕事の進め方が全く違うことと、退職は決して逃げではない本当の理由をお伝えします。

対象の方

仕事のボリュームが、自分一人ではもう回らない・・・。手が付けられない状況ってキツイです。
対象の方
例えば、

  • 部署異動したら、仕事量が増えた
  • 転職したら仕事の量が半端でなかった。
  • 慣れない仕事を押し付けられた
  • 入社したけど仕事を1人で回す必要がある。
  • 急に別の仕事もやるよう指示があった。
  • 仕事がどんどん振られる。
  • 早くこなすと、仕事も増える。

etc・・

 

周りからは、特に手伝ってくれる様相もなく、上司からは催促されるとなると、もう無理って感じですよね。このような仕事だと、毎日残業しても終わらない。。明日、出社するのも嫌な気持ちになります。残業が定常化してきます。そして、仕事に追われ続けると、どこかで破綻がおきます。

本当に自分だけの責任か?

仕事が追い付いていかない、追いつかないことによって、更にミス連発・・・・。残業でカバー。

 

これは、一見個人の問題のように見えます。例え、個人にミスがあったとしても。もし、仕事量が多くて失敗した時に、組織でカバーしてくれたらどうでしょう。パンク状況にはならないはずです。また、既に慣れている業務であれば、ミスは減りますしや仕事のペースは掴めます。

 

つまり、この業務の仕方には大きく3つの問題があるんです。

1.他の人がカバーできていない。
2.慣れない仕事が含まれている。
3.個人に対する仕事量が多い。

残業は個人だけの問題ではない

業務負荷が大きくなると、残業が増えます。ここからは、残業に対して、海外ではどのような認識を持っているのか、法規制を比較してみます。

各国の労働時間の比較

日本には、労働基準法がありますよね。1日8時間、1週間40時間が労働時間です。ただ、36協定を結ぶと、これを超えて残業させることが可能です。では、日本のような36協定がない海外はどうでしょう?

国名 法廷労働時間
日本 1週40時間(但し、36協定を届け出すれば、1週55時間まで可能)
アメリカ 1週40時間(超えたら、50%割増の支払い)
ドイツ 1日8時間を超えてはならない。
フランス 1週35時間

参考)厚生労働省 諸外国の労働時間制度の概要

日本では、労働基準法で1週40時間となっています。ただ、どうでしょう?本当に今の会社は、残業なしの40時間で収まっていますでしょうか?恐らく、36協定で残業時間が可能になっているのではないでしょうか。中には、特別条項付き36協定を結んでいるかもしれません。(1ヶ月100時間未満

 

ちなみに、アメリカは日本と同じ1週40時間です。ただ、40時間を超えると、割増賃金が1.5割増とペナルティに近い金額まで跳ね上がります。これは、日本の深夜労働時間に支払う割増賃金と同じです。ドイツ、フランスは、法定労働時間が決まっているので、その時間内で働くのが一般的です。それを超えると、罰則があります。

 

各国の残業抑制の考え方

これをみると、時間制限で取り締まるドイツ、フランス、時間を金額で抑制するアメリカというみかたが出来ます。それに対し、日本は、ほぼ規制なし。安い割増賃金で働かせられるだけ働かせる構造になっているのです。

国名 残業時間の抑制
日本 ほぼ制限なし(月55時間~100時間未満)
アメリカ お金で抑制(日本でいう深夜残業レベルの残業代の支払い)
ドイツ 法律で抑制
フランス 法律で抑制

 

つまり、海外の国で残業は、雇用主(会社)側にとって、リスクがあるんです。だから、残業は人数でカバーするのが一般的な考え方です。ただ、日本は、雇用主側にリスクはほとんどありません。そのため、36協定があり、1人当たりの稼働時間は、伸ばすことが出来き、しかも割増賃金も安い。

 

結局、会社側は、人数をかけて分散作業させるより、1人に仕事を詰め込んだ方が得なわけです。これが、会社の中で当たり前になってくると、仕事でパンク(⇒精神疲労⇒うつ病⇒過労死。今すぐではないと思いますが。)ただ、過労死(karosi)は、日本発の世界共通語です。世界からみると、異様に映る無理な働き方をしている国と言えるのではないでしょうか。

 

ただ、そんな会社ばかりではありません。負荷分散が行き届いている会社も多く存在します。だから、会社を選ぶ場合は、適度な仕事量に配分してくれる管理が行き届いた会社(職場環境を含めた経営力のある会社)を選んでいった方が、働きやすいんです。

そんな会社があるのか?と思うかもしれませんが、日本もあります。例えば、1ヶ月当たりの残業時間をみてみると・・・

・バイタルkSK:0時間
・和田興産:2.9時間
・コミカミノルタ:4.1時間
・ニッピ:1時間
・日本ケミファ:2.1時間
・伯東:1.3時間
・日本フエルト:1.4時間
・丸井グループ:3.7時間
・・・。

今は2極化が進んでいます。仕事でパンクさせるような残業体質の会社は、恐らく、来年も再来年も変わらないでしょう。なぜなら、経営に関わってくる問題だからです。日本は、海外と違って、割増賃金が安いです。だから、人件費を削減するなら、人を増やすより、残業させた方が得です。

経営力のある会社は、働きやすさを重視します。仕事量が多くて、疲弊したら、体を壊してしまいますよね。だから、会社全体で、生産性を効率化する工夫をしているんです。人材は、使い捨てではなく、財産と考えている会社です。

会社の働きやすさは、2極化が進んでいる。

>>パンクする会社から、そろそろ卒業しませんか?

各国の労働生産性は?

では、各国の労働生産性をみてみましょう。日本は、21位にいますよね。アメリカ、ドイツ、フランスと比較しても、かなり生産性が低いです。
世界各国の労働生産性

これを見ると、比較的ヨーロッパの国が多いことに気づきますでしょうか。

仕事に疲れない働き方

ヨーロッパは、オランダ・ドイツ・フランスを発祥とするワークシェアリングモデルが浸透しています。

ワークシェアリング
ワークシェアリング(英: work sharing / job sharing)とは、勤労者同士で雇用を分け合うこと。各々の労働時間を短くする時短によるのが典型的な方法である。
引用元:wikipedia ワークシェアリング

このワークシェアリングの考え方は、雇用を分け合うこととあります。そのため、雇用=仕事内容がはっきりしています。どいういうことかというと、1つ1つの仕事の役割が決められているんです。それが、

 

職務記述書(ジョブディスクリプション)です。

 

これは、仕事の役割の明細書のようなものです。この明細書をみて、自分がその役割を果たせるかどうかみて、仕事に就くのです。一人一人が専門職という位置づけなんです。だから、仕事の割り当ては、全て職務記述書に基づいています。だから、上司や関係部署から、そこに記載されていない仕事は回ってきません回ってきたら、例え上司であっても、拒否するのが一般的です。

 

上司も、それによって、部下の残業が増えたら、マネージメントが出来ていないという烙印を押され、責任を取らなければならなくなります。会社全体で、しっかり管理する仕組みが出来上がっているのです。

 

だから、仕事が振られることもないため、早く帰宅します。当然、生産性もあがりますよね。早く終われば、家族との時間を多く取れます。それが、ワーク・ライフ・バランスです。

これからの時代の生き方

これからの時代、日本は少子高齢化社会が更に進んでいきます。つまり、働ける世代が確実に減少するということです。

 

そこで求められるのは、長く仕事をさせることではありません。出来る限り、効率的に仕事をこなすことです。つまり、一人当たりの労働生産性を高める時代に入ってきているのです。働き方改革では、そういった、個人としての生産性を追求してくるでしょう。

 

職務記述書(ジョブディスクリプション)にあるように、少しでも自分に合った仕事、好きな仕事、やりたい仕事、つまり、自分の仕事を持つことが大切になります。

 

そして、そのような自分の価値観を共有しあえるような職場を探しが自分の成長につながります。言い換えると、仕事の価値観、仕事のしやすさは、他人の物差しで測るのではなく、自分の物差しで測る時代と言えるのではないでしょうか。

 

その第一歩として、自分の希望に合った仕事探しは、今後、自分を成長させる大きな財産になります!ホント。

 

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